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内燃機関の踏ん張りに期待

　東京モーターショーが開幕した。１９５４年に産声を上げたクルマの祭典は、60年の歳月とともに日本の自動車史を牽引してきた。クルマが高度経済成長を支え、便利な生活をもたらし、移動の自由度を飛躍的に高めた。他方、日本をはじめ先進国では市場が成熟化したため、世界の主要自動車メーカーは進展国に期待を寄せ、モーターショーの位置付けも変わってきている。
　日本は高い技術力を生かした「ものづくり」で経済成長を推進していく方針を打ち出しており、日本自動車工業会は「世界一のテクノロジーショー」を目指し、近未来の街を創造するスマート・モビリティ・シティ展も併催。今回を含め17年、19年と予定される東京ショーで進化を重ね、東京オリンピックで新たなクルマ社会像を世界に発信する考えだ。そのビジョンとして、クルマを街や家、モノとつなげ、より豊かで快適な暮らしを提供する姿がイメージされている。コア技術は“電動”化。いまやクルマも電子部品の塊である。
　自動車誕生から百数十年。昨今は電気エネルギーの活用が広がりつつあるが、それでも主役は内燃機関だ。内燃機関は、燃料があってこそ動く。「クルマの動く力」は、「石油の力」が支えている。ガソリンや軽油を安定供給し続けてきたのは、我々だ。そしてまた、石油販売・ＳＳ業者はカーライフの変化に応じて商売のあり方を考え、工夫を凝らして生き残り、いまに至っている。
　東京ショーでは、日本車メーカーのトップが一堂に会して未来のモビリティなどを語り合う企画がメディアを対象に開かれ、記者から将来の動力源が問われた。これに対し、エネルギー多様化の方向性を示す一方、「電動化は不可避。一方、ＨＶもエンジンを持っているので、同時に内燃機関の技術を磨いていくことが大事」（西川日産ＣＯＯ）、「内燃機関にはまだ改善の余地がある」（小飼マツダ社長）、「ＨＶも全世界ではまだ２％。ＰＨＶ、ＥＶ、ＦＣＶ、それともガソリンエンジンなのか。先は全くわからない。最後はお客様と市場が決めるものだろう。ただ、内燃機関から変わるとしても相当長い過渡期があると思う」（豊田トヨタ社長）。内燃機関の効率改善が進めばさらに燃費は良くなるが、燃料が不要になることはない。
　クルマとＳＳとの密接な関係は、これからも続く。