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論説　セルフＳＳ増勢、いかに臨むか

今年３月末の全国セルフＳＳ数は１年前と比較して新設６８３ヵ所、撤退１６１ヵ所の合計８２９６ヵ所。ついにＳＳのセルフ化比率が２割を超えた。セルフ解禁から１２年間の推移をみると、各年度の平均参入数７３６ヵ所に対し、撤退数は４５ヵ所。毎年約７００ヵ所ずつ増えてきた計算で、参入総数は８８３３ヵ所、撤退総数は５３７ヵ所となる。０９年度の純増数５２２ヵ所は過去４番目の少なさで、この９年間では最少だった。昨年度は７５１ヵ所増、ピークだった０６年度の１２０６ヵ所増と比べれば半分以下。参入ベースの鈍化と撤退ペースの加速化が顕著に現れている。
　セルフの解禁当初を振り返ると、その安全性、社会受容性、有人化によるコスト効果、フルサービスとの価格差、そして競争激化の懸念などに関心が寄せられていた。現状評価はさて置くとして、セルフ開所が近隣への次なるセルフ出店につながり、価格競争に拍車がかかった市場は数多い。
　給油方式の一形態としてすっかり定着したセルフ。石油情報センターが集計した給油所経営・構造改善等実態調査によると、近年ではフルからの改造が減り、新設が増える傾向にある。フル、セルフ別で、敷地面積３００坪以上はそれぞれ２５％、６２％、自社所有率は７３％、４２％、ガソリンの地下タンク容量は２５ＫＬ、４７ＫＬ、月間販売量は７０ＫＬ、２６２ＫＬ。セルフが販売シェアで全体の約４割を占めるに至り、２００ＫＬ以上販売するフルは４％であるのに対してセルフは６０％と、存在感は増すばかりだ。
　また、油外商品の月間売上高でも、フル１３３万円でセルフ１４９万円。うち自動車関連商品がフル５７％、セルフ２８％、洗車はフル２３％、セルフ５０％と対照的。他方、消費者意識としては、フルの場合は安心感や無料サービスの提供、セルフは安価・明朗な価格表示や押し売りの回避などを評価している。
　地下タンク規制の強化でミドルエイジに達したフルの相当数が“ふるい”にかけられる一方、ローティーンのセルフが残り、セルフ率が急上昇する可能性もある。「セルフオンリーのフル未体験」ドライバーさえいる時代。この現実に向き合い、構造的な石油需要減に見合う経営を貪欲に模索することで、フルびいき・セルフ好き、フル嫌い・セルフ敬遠それぞれの顧客ニーズに応えたい。